メガネブランド「Zoff（ゾフ）」（株式会社インターメスティック）は、強い日差しや紫外線から若年層の目を守ることを目的に、教育現場と連携した新たな取り組みを開始したことを2025年7月3日に発表しました。
2025年7月からスタートした今回の取り組みは、東京都内の中高一貫校である女子聖学院中学校高等学校と連携したもので、学校生活に自然に取り入れられるサングラスの試験着用を実施しました。
この取り組みでは、生徒や教育現場の視点を尊重しながら連携を図り、強い日差しや紫外線から目を守るサングラスの着用が、学校生活の中で自然な習慣となる文化の醸成を目指しています。
■紫外線対策の重要性と社会背景
近年、地球環境の変化により人々が浴びる紫外線量は年々増加しており、目への影響も深刻化しています。
WHO（世界保健機関）によると、「生涯に浴びる紫外線の半分以上は18歳までに浴びる」とされており、特に若年層における早期の対策が重要です。
日本では、日傘や日焼け止めといった紫外線対策が一般的になっている一方で、目を守る手段としてのサングラスの着用は十分に浸透していません。
着用率は約2割にとどまり、多くの生徒が紫外線から目を守る手立てを持たないのが現状です。
Zoffではこれまで、全国の小中学校で出張授業を行い、学校現場に対し目の健康の大切さを伝えてきました。
今回その一環として、「生徒たちの目を守るために、学校生活の中で自然にサングラスをかける文化をつくりたい」というZoffの想いに賛同した「女子聖学院中学校高等学校」と連携。
同校の中学生・高校生23名を対象に、紫外線が目に与える影響について専門的視点からのレクチャーを実施しました。
その後、生徒たちは、50種のフレームと7色のレンズから、学校生活にふさわしいと感じるサングラスの組み合わせを自ら選びました。
■制服に馴染む“日常のサングラス”を生徒自ら選定
選ばれたサングラスは、薄色のレンズや細身のフレームなど、学校生活でも自然に馴染むデザインが中心。
実用性とファッション性の両面から検討され、最終的に7種の組み合わせがモニター用モデルとして選定されました。
生徒たちからは、「盛夏服に似合うと思って、夏っぽさでこれを選びました」「ピンクのレンズがさりげなくて、肌なじみも良いし、かけやすい」といった声が寄せらました。
今回のモニターでは、希望者約90名に対しサングラスを提供し、夏休み期間中の生活の中で着用、検証を実施。
Zoffはこの実証結果をもとに、2026年には国内初となる「学校指定サングラス」の導入を目指すとしています。
■“目を守る文化”を、生徒・学校と共に
Zoffでは、サングラスに対するネガティブな印象を払拭し、紫外線から目を守ることの重要性を、若年層や教育現場に丁寧に伝えることを大切にしています。
「めのため、未来のため。」、メガネブランドとして培ってきた知見を活かし、変化する社会環境の中で、生徒たちの目の健康を守るパートナーとして、学校現場、生徒、保護者の方々と手を取り合いながら、日常に根づく紫外線対策の文化づくりに取り組んでいます。
従来の校則や慣習は、子どもたちの安全と秩序を守るために大切にされてきたものです。
Zoffではその背景にも敬意を払いながら、教育現場と対話を重ね、“目を守る新常識”をともに築いていきたいと考えているとのことです。
【女子聖学院 保健体育科主任 岡村直樹先生 コメント】
「女子聖学院では、日々の学びや学校生活を通じて、自分自身のあり方や健康、そして社会との関わりについて主体的に考える力を育むことを大切にしています。
今回の取り組みは、紫外線から目を守るというテーマを通して、身近な健康課題に自ら気づき、考え、行動へとつなげていく力を育む貴重な機会になると考えています。
保体科としては、主体的に自分自身の健康を考えようというのを教科目標としているので、「目を守る」ということに関しても生徒自身が主体的に動いてもらえるようになれば良いと考えています。
ただ単に健康のためというだけでなく、天気によって見やすいレンズの色に気づいたり、自分の顔の形にあうフレームやレンズの色を見つけたり、自分を表現するツールとしてサングラスを日常生活に取り入れてもらえるとなお嬉しいです。」
【藤田医科大学 特任教授 山本直樹先生 コメント】
「屋外での紫外線は大人よりも、成長期にある子どもや学生の方が浴びる時間が長く、影響を受けやすい環境にあります。
実際に、成人するまでに浴びる紫外線の量が、その後の目の健康に大きく関与する可能性があることが示唆されています。
そのため、高校生のうちから屋外でのサングラスを活用し、日常的に紫外線対策を行うことは、将来の目の健康を守るうえで非常に意義深いと考えます。
Zoffがこうした観点から中学生や高校生にアプローチしていくことは、社会的にも価値のある取り組みであり、今後のアイケアにおける重要な視点だと捉えています。」